2015年12月

    1: 名無しさん@おーぷん 2015/12/31(木)07:58:06 ID:hJq
    特に据え置き
    ガキの頃は最新ゲームやって友達と話合わせる必要あったけど
    大学生にもなってくるとゲームが話題の中心になることも少なくなってくる

    【ゲーム最新ハード買うより旧ハード長く楽しむ方が楽しくね?】の続きを読む

    1: ◆qQDmM1OH5Q46 2015/12/31(木)03:40:19 ID:P7r
    手ぶらでATM(現金自動出入機)へ――。イオン銀行は2016年2月から、
    指紋による本人確認だけでATMが使える実験を始める。
    ITを使って新しい金融サービスをする「フィンテック」の一環。
    キャッシュカードや暗証番号を使わず、指紋だけで認証するのは国内銀行初の試みという。

     指紋認証の技術を持つベンチャー企業「リキッド」が開発したシステムを導入する。
    ATMの利用者は、事前に登録した2本の指を端末にかざせば、出入金や振り込み、
    口座残高の確認ができる。対象は18歳以上で、預金の引き出しと振り込みの上限は
    当面100万円とする。

    続き 朝日新聞
    http://www.asahi.com/articles/ASHDZ42P5HDZULFA00H.html

    【手ぶらでATM(現金自動出入機)へ。イオン銀行 2016年2月から、 指紋による本人確認だけでATMが使える実験を始める。[H27/12/31]】の続きを読む

    1: ◆qQDmM1OH5Q46 2015/12/31(木)02:08:32 ID:Ddh
    [29日 ロイター] - 米ツイッター(TWTR.N)は、特定の集団に対する暴力を
    助長することを禁じるなど、アカウントの永久凍結につながる
    「攻撃的な行為」の定義を明確化した。29日にブログで明らかにした。

    続き ロイター
    http://jp.reuters.com/article/twitter-abuse-rules-idJPKBN0UC1RV20151229

    参考
    Twitterルール
    https://support.twitter.com/articles/253501

    【米ツイッター、「攻撃的な行為」定義を明確化 アカウント凍結も [H27/12/31]】の続きを読む

    1: ◆qQDmM1OH5Q46 2015/12/30(水)02:00:53 ID:KTf
    法政大学が学内でのインターネット利用を制限し、一部の通信を遮断すると
    2015年12月21日に発表した。動画サイトやオンラインゲームなど
    私的な回線利用が急増し、教育研究のための利用を妨げていることが理由だ。

    法政に限らずネットの利用制限を行っている大学は複数あり、
    不特定多数が利用する学内ネット環境の整備に頭を抱えている。

    P2PソフトウェアとニンテンドーDSが対象

    法政が運営する学術情報提供サイトによると、市ヶ谷、多摩、
    小金井の全キャンパスでインターネットの反応が遅い、
    つながりにくいといった状況が頻発しているという。
    原因はネットの私的利用の増加にある。大学が調べたところ、
    学内で利用されている通信量の内訳は、学内サービスや授業で利用する通信は
    全体の30%に過ぎず、残りの約70%はユーチューブやSNS(フェイスブック、ツイッターなど)、
    ゲームサイト、ファイル共有ソフトなどの利用が占めていた。

    法政はこの現状を「(ネットの私的利用が)教育研究活動に重大な悪影響を
    及ぼす状況に近づいている」として、12月7日に学内利用者に向けて
    不要・不急のインターネット利用を控えるよう求めたが、
    改善されなかったため今回制限に踏み切った。

    J-CASTが法政に通う現役の学生に話を聞いたところ、
    今回、通信遮断の対象になったのは、ファイル共有ソフトの「P2Pソフトウェア」(一部対象外)と、
    任天堂のゲーム端末Nintendo DSだとわかった。
    実施は16年1月8日からで、期間は「当面の間」となっており、明言されていない。

    続き J-CASTニュース
    http://www.j-cast.com/2015/12/29254330.html?p=all

    【法政大学、学内ネットの一部を「遮断」へ ゲーム・SNSなど利用7割で「重大な悪影響」 [H27/12/30]】の続きを読む

    1: ◆qQDmM1OH5Q46 2015/12/30(水)00:57:08 ID:KTf
     カメラで撮影した顔の特徴から同一人物を自動的に検知する。
    そんな顔認識システムが、小売店で客層把握や万引き防止に使われ始めている。

     こうした顔データは、今秋改正された個人情報保護法で個人識別符号と位置づけられ、
    取得にあたって利用目的を示さなければいけない個人情報であることが明確にされたが、
    本人が気付かないうちに顔データが活用されているケースも少なくない。

     今月上旬、作業着を扱う全国チェーンの埼玉県内の店舗。
    商品を選んでレジに来た客の顔を店員の背中側にあるカメラがとらえると、
    レジ裏のパソコンに「男性 38歳 ID/○△×……」と表示された。

     「目や鼻の位置などの特徴をデータ化し、IDを割り振る仕組み。
    レジのPOS(販売時点情報管理システム)と合わせれば、
    客の購買履歴を簡単に管理できる」と説明するのは、
    今年7月からチェーンの一部店舗に顔認識システムを導入した役員。
    「建設業界の労働人口は高齢化で先細り。新しい客層を開拓するには、
    誰がどんな商品を好むかを把握する必要がある」と力説する。

     だが、今秋の個人情報保護法改正では、個人情報の定義がより詳細に定められ、
    顔データは個人識別符号という個人情報に当たることが明確になった。
    個人情報であれば、その利用目的を本人に通知するか、公表しなければならないが、
    この店には「ビデオカメラ作動中」という告知が貼り出されているだけだった。

     役員は「顔の画像は1日で消す。個人情報には当たらない」と話すが、
    内閣官房IT総合戦略室は「顔の画像があるかどうかは関係ない。
    特定の個人を識別すれば顔データも個人情報」との見解だ。記者がそのことを指摘すると、
    翌日、告知は「カメラ画像をマーケティング調査に使っています」と修正された。

     全国約100店を数える丸善ジュンク堂書店は、全店舗での顔認識システム導入を進める。
    万引きした疑いのある客の顔データをデータベースに登録し、来店すれば検知する仕組みだ。

    続き 読売新聞
    http://www.yomiuri.co.jp/national/20151229-OYT1T50074.html

    【客に知らせず顔データ化…客層把握や万引き防止 [H27/12/30]】の続きを読む

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